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組織が成長すると、従業員相互間におけるコミュニケーションが複雑化し、組織の活性度を妨げる要因となることがしばしば見受けられます。また、人材をめぐる市場環境や人材活性化要因の変化により、優秀な人材を獲得・維持するのが一層難しくなっており、今後もこの流れは続くものと思われます。
こうした環境変化に対応するため、「魅力的な組織作り」実現に向けての課題を整理し、必要な施策立案のお手伝いをするためのツールが弊社の『組織活性化診断』です。
これまでの多くの『従業員調査』の類は、本来手段である調査が目的化してしまっており、その後の施策につながりづらいという問題を抱えていました。また、評価、賃金、昇進昇格、上司とのコミュニケーション等極めて狭い視点で設計され近年の幅広い動機付けに対応することができないという課題があります。
弊社の『組織活性化診断』は、総合調査会社として豊富な実績を有しデータ収集分析を得意とする（株）日経リサーチ社と、データを分析し、施策の立案・課題の解決を強みとする弊社とが設計思想の段階から共同研究しており、調査から施策へと展開しやすいことを特徴としています。また、弊社の経営コンサルティングのノウハウを生かして、個人・組織・社会という枠組みから幅広い質問設計となっております。
具体的には、約８０問のオリジナルアンケート（以下①）とインタビュー調査（プロジェクトによって組合せは調整、以下②）からなっており、まず組織の活性化に関する現状を把握するとともに、それに続くワークショップにて施策立案の検討（以下③④）を行います。
社会にとってより魅力的な企業であり続けるための組織活性化診断を行い、貴社の組織戦略の基礎としてご利用下さい。
「働く」ということを、個人・組織・社会という枠組みから捉えている点が特徴的です。
3つの視点をさらに10分類し、診断の骨組みとしております。80問程度の個々の質問項目はこの10分類に紐づいております。
課題を施策に展開しやすいよう、１０項目は、組織活性化の「打ち手」を仮説として、設問構成されています。
アンケートによる調査は組織全体の状態を定量的に把握することには適していますが、一人一人の社員が日頃持っている価値観や会社に対する要望を正確に把握するには不十分です。そのため弊社では、アンケートによる定量調査だけでなく、インタビューを並行して行うことで、アンケートには出てこない社員個々の要望や不満を汲み取り、施策のための正確な実態把握を行います。
またこのことは同時に、社員の方々に対して会社の組織活性化に対する取り組みの啓蒙効果を産み出します。
調査は、課題解決のための施策つくりに資するものでなければならず、単に現状を把握すればよいものではないと我々は考えます。
従って弊社では、調査と同等あるいはそれ以上に、調査後のワークショップを通じて、調査結果から導かれる課題の整理と施策の切り口についてご一緒に検討させていただくことを重視しております。早い段階からトップマネジメントの方を含めた数回のワークショップを実施することで、それ以降の施策の実施、ひいてはわくわく感ある組織づくり実現までの移行をスムーズにします。
課題を解決するために、通常は複数の施策が必要となります。しかしながら、その全てを同時に実施することは時間や費用が限られているため現実的ではありません。施策を実施し組織を活性化させていくためには、その後のアクションプランにつながる施策の優先順位付けが必要です。
そこで弊社では、複数ある施策の切り口のうち、その重要度、期間の長短、効果の即効性の観点等から検討・実施すべき優先順位付けを行い、効率のよいアクションプラン策定の土台作りを行います。
各設問項目の得点と、各設問項目と働き甲斐との相関係数をマッピングする。これにより、働きがいを向上させるための課題が明らかになる。
職種別や部署別に分析、レーダーチャートで一覧性を持たせることで、問題の項目のうち、どの組織体（属性）が問題になっているのかが把握できる。
提携先の株式会社日経リサーチのサイトもご覧ください。
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